健全な食生活というのは？（その2）
健全な食生活を送るうえで、有害物質で汚染された食材や食品は食べないほうがいい。いうまでもなく、誰でも分かる当たり前のことですが、一番のポイントになるのが、食品にどんな有害物質が含まれているのかを知ることです。その情報や知識がなければ、汚染された食品を避けることができません。これから書くのは、時々話題になる、生産者の不正やミスによる食品スキャンダルや過去の有名な食品汚染事件（水俣病、イタイイタイ病、森永ヒ素事件、カネミ油症事件など）ではありません。私たちの身近なところで、毎日当たり前のように、静かで潜行的に進んでいる食品汚染の事です。

健全な食生活というのは？（その1）
「医食同源」が指し示すように、健康を維持したり、病気を治す上で、食はとても大事な要因です。治療中の患者には、必要に応じて、はっきりしたアドバイスやNGを出します。もちろん、こういう医療的な食生活の相談は、あくまでもケースバイケースで個人的に行うべき話です。　それとはすこし違い、最近、一般的に食と健康についての意識がとても高まっています。特にドイツ、日本、アメリカのような、お店で買える食べ物や食材が溢れる豊かな国では、食事、食べ物、食材などを「体に良い」というセリフに乗せて宣伝したり、論じたり、評価したりすることが著しく頻繁になりました。ほとんどの食材に、それなりの健康説や健康論がついてまわります。お茶には抗がん作用がある。肉の食べ過ぎは発ガンの可能性を高める。オクラがコレステロールを抑える。玉ねぎが血液をサラサラにするし、豆腐を食べれば不妊治療にいい、などなど。なにが、なぜ、どんな風にヘルシーなのか、栄養士の専門分野ではなく、主婦や一般人の日常茶飯事になリました。

頭痛、生理痛、歯の痛み、喉の炎症、捻挫した時の痛み、座骨神経痛、発作的偏頭痛、打撲の痛み、手術後の痛み、骨折痛、腰痛、肩こり痛、神経痛、関節痛など。痛みの種類や原因は数えられないほど多くありますが、それに対して人間共通の反応はただ一つ：痛みをすぐ鎮めたい。早く痛みから解放されたい。とういうわけで、日本では鎮痛剤の市販薬の売り上げが好調です。「14年の解熱鎮痛薬の市場は486億円。4年連続で伸び、4年間で8・5%増えた。同じ期間に市販薬全体の販売は6%減り、ドリンク剤や胃腸薬は1割以上減っているなかで、勢いがある。ここに「高級品」が加わり、さらに市場は広がりそうだ。」（朝日新聞digital、2015年7月11日、PDF）。

前回のブログは、安倍政権が経済と厚生の関係をどのように捉えているか、というテーマでした。そこで見えてきたのは、国の医療産業振興は、安倍さんの考えるように国民の健康向上と直接に繋がらないということです。安倍政権の医療に関する具体的な規制緩和策は、アメリカの医療環境の様子を覗き見しながら、それを手本にした政策のようにしか見えません。　確かに医療産業の売上や競争力からすると、アメリカは世界のトップランナーです。2014年の国民一人当たりの年間医療費を比較すると、アメリカ（USD 8.745）は日本（USD 3.649）の2倍以上です（PDF）。国内総生産（GDP）の中の医療費の割合を見ると、2011年に日本はGDPの9.6%、アメリカはGDPの17.7%、（日本の1.8倍）を医療費に使いました（PDF）。この数字には、サプリメントや健康食品の費用はまだ含まれていません。

厚生労働省は画期的な新薬の承認までの期間を大幅に短縮させる「先駆け審査指定制度」を今年から実施する、という記事が、5月8日の朝日新聞に掲載されました。この新しい制度を設けることによって、厚生省はどんな効果を狙っているのでしょうか。記事を読み続けると、次のように説明されています。「審査期間をさらに半減させる」ことで、「製品化までの期間が短くなれば、開発中に取得した特許をもとに独占的に販売できる期間が長くなり、企業の利点は大きくなる。」（PDF）　ちょっと待って！「企業の利点」を考えるのは、そもそも経済産業省の仕事ではありませんか？少なくとも私はこれまでそう思っていました。経済成長を推進する経済産業省と違い、厚生労働省は「人、くらし、みらいのために」、「医薬品・医療機器等の有効性・安全性を確保し、国民の生命・健康を守る」責任を担っていると。少なくとも本省ではそういうふうに宣言しています。

1833年に出版されたオルガン第五版の前書きに、これまでの医学（アロパシー医学）と薬について、ハーネマンは以下のよう書いています。「従来のアロパシー医学は、投与している薬の長期的な、多くの場合恐るべき影響を知らない。そして色々な作用物質を混ぜて同時に治療に使うことによって、その影響をわざわざ分からなくするようにも見える。こういった強い薬を、多くの場合長期間、頻繁に繰り返し、大量に投与することによって、従来のアロパシー医学は患者の身体を傷めつける。さらに長年にわたる使用によって身体に、場合によっては、根絶できない新たな病気を植え付ける。」もちろん、ハーネマンがホメオパシー医学を形にした19世紀初頭に、アロパシー医学が治療に用いた薬剤と、近頃の製薬会社が近代医学のために作っている薬は大いに違います。1800年頃にヨーロッパで使われた薬剤は主にハーブの抽出物や自然界にある毒物（砒素、水銀、硫黄、阿片など）を素材にして、医師や薬屋が工房レベルで作られたのに

『Better Health Brighter Future』をスローガンに掲げる、アジアで最大規模の製薬会社「武田薬品」が、アメリカで薬害責任を問われた裁判で、原告側との和解に応じたというニュースが4月の終わり頃に報道されました。「大手製薬会社の「武田薬品工業」は、アメリカで販売した糖尿病の治療薬が原因でがんになったとして患者などから損害賠償を求められている訴訟で、原告の団体と和解に向けて合意したと発表しました。和解金などの費用は3.200億円余りに上り、日本企業が巨額の和解金などを支払った事例としては過去最大規模とみられます。」（NHKニュース, 2015-4-29）　タケダは会社の立場を以下のように説明しています。「当社は、本訴訟における原告側の主張には根拠がないものと考えており、当社の法的責任を認めるものではありません。また当社は、アクトスに関し責任ある対応をしてきたと確信しており、…アクトスは良好なリスク/ベネフィット・プロファイルを有する治療薬であると確信しています。」